起業したい人への16の質問ガーバー流事業計画書のつくり方や起業したい人の割合、起業したい人を募集する掲示板、30歳、40歳、50歳の独立など、ネットには様々なことが書かれています。
起業したい女性、主婦、大学生や若者、起業したいけど…と、起業前の悩みは多くの起業家に共通することだと思います。
起業したい人は、起業の前、最初にチェックする要件と資金の調達方法を知っていますか？
起業は最初に確認することがあります。あなたが起業できるか、できないか、起業の準備は、要件のチェックからはじまります。
目次
起業前に確認する要件と資金調達
起業（創業・独立を含む）は、大学生や主婦でない限り、多くの人はサラリーマンを辞めてからです。脱サラ後に起業する場合は、これまであった決まった収入がなくなります。
仕事をはじめるまでは失業保険や退職金などで生活することになります。予定が狂い生活資金が尽きると起業をあきらめて再就職する人もいると思います。
起業を諦めずに済むように「起業したい」と思ったとき（起業の前）にチェックする起業家の要件と資金の調達方法を紹介します。
起業家に必要な7つの要件
起業家に必要な要件は①自己資金、②信用、③人脈、④経験、⑤家族の理解、⑥健康・体力、⑦正しい情報の7つです。ただし、この7つは必要最低限の要件です。
すべて満たしていれば起業の要件は整っていることになりますが、満たしていない場合は、後々のネックになる場合があるので注意してください。
これから、それぞれ説明していきます。確認してください。
①自己資金
自己資金とは、事業に使える資金です。
一般的には自分の貯金などがあてられます。融資などは、事業資金に対して○％（○円）の自己資金がないと受けられない制約があります。
自己資金がないと、事業の体制なども整えられないため起業できないことになります。
自分が起業する事業に必要な最低資金くらいは、自己資金で用意しておきましょう。
②信用
信用とは、あなた自身の社会的信用です。
個人信用情報（銀行などの金融機関に登録してある情報）のほか税金や公共料金の滞納・借金などが調査されます。これらは隠してもバレます。
事業への協力者だけでなく他人とのやり取りの際、信用のできる人間であることが求められます。
信用がない場合は、顧客獲得や仕事の受注でも苦戦を強いられるため、常日頃から信用のできる人間と認められるような振る舞いを心がけましょう。
③人脈
人脈とは、助けてくれる人です。
名刺の数やフェイスブックの友達の数ではありません。人脈は本当に困ったときに助けてくれる人です。仕事には突然のトラブルなどがつきものです。
そんな時に家族や親戚など、自分が信用できる人、自分を助けてくれる人たちがいることです。
あの人は信用できそうと思っていても起業してから手のひらを返すような人もいます。信用のできる人を見抜き、日頃からの付き合いを大事にしておきましょう。
④経験
経験とは、自分の起業したい事業の経験です。
経験がなければ何から始めればよいのかさえわかりません。「何年修業したか？」と聞かれた場合、アルバイトは経験に含まれないので注意してください。
経験は事業に関する土地勘のようなものです。未経験では右も左もわからないばかりか社会的信用も得られません。
経験が不足するときは経験者を役員に入れるか、転職(修行)して経験年数を加算します。融資にも関係するため、融資に必要な経験年数くらいは満たしておきましょう。
⑤家族の理解
家族の理解とは、そのままの意味ですが、妻子がいる場合は特に重要です。
サラリーマンから起業する場合は、決まった給料がもらえなくなります。これまでの生活が変わるので家族の理解が必要です。
事業が軌道に乗るまでは、収入が思ったほどない時期もあります。資金繰りがうまくいかなければ、妻の収入で生活することも考えられます。
起業する前から、退職の相談などを通じて起業への理解も得ておきましょう。
⑥健康・体力
健康・体力とは、あなたの耐久性です。
起業したら病気などにかかわらず、休んでしまうと収入がなくなります。納期などが遅れるような事態に陥ると、取引が打ち切られる可能性もあります。
はじめから従業員を雇用できれば、事業を回すことはできるかもしれませんが、そこまで潤沢な資金に起業時から恵まれることは稀です。
起業すると病気もしていられません。医者にかかって悪いところは治しておきましょう。
⑦正しい情報
正しい情報とは、本当に信用・信頼できる情報および情報源です。
事業計画の際に、ネット検索もよく利用すると思いますが、いろいろな情報が散在しています。近年ではキーワードで誘導する詐欺だけでなく、創業資金目当ての詐欺も起きています。
あなたを信用している人にウソの情報を流してしまい、損害を被れば、これまでの信用が水の泡となってしまいます。思わぬトラブルが起きることもあります。
信用・信頼できる情報源から情報を得るようにしてください。
融資制度一覧、補助金や助成金をみる
次は資金の調達方法をみてみましょう。
ベンチャー企業のような急成長を目指す起業の場合は、投資家やベンチャーキャピタル（VC）からの資金調達もありますが、投資家を満足させる投資利益率（ROI）などの魅力や要望を満たすものがないと調達は難しく「起業したい」と思っている人には現実的ではありません。
ここでは、実際に起業する人が受けられる融資、補助金、助成金を紹介します。日本政策金融公庫の融資制度一覧をご覧ください。
▶ 融資制度一覧（新企業育成貸付：新規開業資金をご覧ください）
融資の通りやすい要件は経験年数になっています。あとは他からの支援が要件になっているなどハードルが上がります。
創業や独立開業の補助金や助成金制度は下記よりご覧ください。
補助金や助成金にもハードルがあるため、先の7つの要件は必要最低限の要件とわかります。
起業の資金調達で融資、補助金、助成金を考えるなら、起業のハードルを上げましょう。
やっておくべきこと・知っておくべきこと
一日でも早く起業したいと思っている人が、やっておくべきことや知っておくべきことがあります。
事務手続きなどは、遅れると時間を無駄にすることになりますので、遅延がないようにしたいものです。起業に必要なことが書かれている専門書を紹介します。
起業の際に注意すべきことがコンパクトにまとめられているので、不安でなかなか一歩踏み出せない方にオススメしたい一冊です。難しい内容も理解しやすいです。自分なりに準備を進めている方も、読むと改めて気付いたり発見することがあると思います。
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起業したい人は、専門書を読みながら、起業の準備をしてみてください。意外と知らないことが多いことに気づかされるかもしれませんよ。
これで、起業の準備は万全になると思います。
まとめ
起業家に必要な7つの要件は必要最低限の要件でしたが、満たしていましたか？満たしていなければ、まだ時は熟していないようです。
起業の資金調達には、融資、補助金、助成金がありましたが、起業のハードルを上げる必要がありました。資金調達に不安を感じるなら自己資金を多めに貯めておきましょう。
「起業したい」と思っていてできない人も多いと思いますが、物事に向き不向きがあるように起業にも向き不向きがあります。現実を知っていると諦めたほうがよい人もいます。
不幸になる道をすすめる酷いことはしたくないので、起業をすすめることはしません。どうしても起業したい人は、専門書も読んでください。
起業は一生に一度のことかも知れません。後になって「あれをしていればよかった…」「これをしていればよかった…」と、後悔することのないようにするのが、起業の準備です。
起業家に必要な7つの要件に⑦正しい情報がありました。ネットの情報だけでなく専門書にも目を通して起業の失敗だけは避けてください。
